TEL yukuehumei-tyousa 行方不明トラブル調査
行方不明・失踪者の調査
ある日突然家族や大切なパートナーが失踪してしまった・・・
失踪者が事前準備を徹底して家出をするケースもあれば、まったくそんな気配も見せずに突如失踪してしまうケースなど様々な被害状況の報告を受けています。
そのような状況になったとき、残された当事者はなにをどうしていいのかわからず途方に暮れてしまいます。
“一番大切なこと”
些細な情報や痕跡を収集し、弊社にご相談ください。
弊社では数日の失踪案件から3年強の失踪案件、はては10年前に失踪した人物の特定など人探しに特化した探偵社です。様々なケースや解決事例をもとに、ご相談者様の求める人物を特定する調査を行います。
失踪した人物への携帯番号の架電はおやめください。執拗な架電をすることで警戒した失踪者が携帯番号を解約する危険があり、万が一解約されてしまうと大切な情報も役立たなくなってしまいます。
(探偵業届出証明書)
調査・サービス内容
行方不明調査
「氏名」「生年月日」「失踪前住所」「携帯番号」「勤務先」
あらゆる情報から本人の所在特定に向けた調査を行います。
住民票を転出していない場合でも、新たに借りたアパートやマンションの特定なども行うことができます。その他データ調査
現地調査・聞き込み調査などと併合して、データ調査を行うことで最短最速で失踪人の所在を特定することが実現します。
データ調査を専門とする弊社だからこそできる特殊調査となります。判明後のアフターサービス
調査を行なって終了・・ではなく、ご相談者様の目的を達成するために何が最善かを真剣に考えます。
そのため、判明した情報をどのように使えば効果的か、また最短最速で解決できるかを一緒に考えていきます。このアフターサービスはご相談者様の皆さまから好評いただいておりますので、ぜひご利用ください。
こんなお悩みを解決します
調査料金
行方不明調査
150,000円～
新規のお客様に限り
最大
25%割引
実施中
その他調査
ご相談者様の知りたい情報ならびに
保有されている情報量に応じて変動しますので
お気軽にお問い合わせください
初めての方はコチラ
#01
初回限定プラン
新規のお客様に限り通常価格より最大30％割引
※保有情報量や調査内容によって割引率が異なります。
業界屈指の判明率だからこそできる
#02
安心の成功報酬プラン
調査費用は判明してからでOK！
※別途着手金は発生します。
もう失敗したくない！そんなあなたへ
#03
判明しなければ実質0円！
返金保証プラン
返金保証プラン
判明しなければ着手金も全額お戻しできます。
※保険料は別途発生します。
※調査項目によっては加入できない場合もございます。
調査の流れ
#01
お問い合わせお電話もしくはWEBフォームでご相談ください。
電話受付は平日10：00〜20：00まで、WEBフォームは24時間365日受付しております。#02
ヒアリング調査目的をお伺いいたします。
調査目的や対象物件の情報などを精査し、調査の受任が可能かどうかを判断したうえで最適なご提案をさせていただきます。#03
調査開始契約書の交付、着手金のご入金を確認次第、調査へと着手いたします。
最短2週間～となりますが、ケースバイケースで柔軟なご対応を心掛けます。
判明までご安心してお待ちくださいませ。#04
判明〜ご報告ご依頼者様の目的とする情報が判明次第、書面もしくは電子書面にて報告書をご提出いたします。
調査判明後、成果報酬金をお振込みいただき、調査終了となります。#05
アフターサポート当社では永続的にアフターフォローを承っております。
主に情報の活用方法や所有者判明後の交渉環境のセッティング、売りたい人や買いたい人を繋げるサービスなどを行っております。
どのような相談でも全力でサポートしますのでお気軽にご相談ください！
お客様の声
信頼を頂ける会社を目指し、日々努力しております
よくあるご質問
Q.
家族が3日前に失踪しました。それでも対応してくれますか？
A.
もちろん大丈夫です。失踪前後の状況などを入念にヒアリングし、どのような準備を経て失踪したのかを推測し、推定地域や移動経路などを絞り込み調査へと取り組みます。
Q.
判明率はどのぐらいですか？
A.
弊社の判明率は90％以上です。10年以上前に失踪した人物の特定でさえも行なっておりますので、どのようなケースでもお気軽にご相談ください。
Q.
相手を特定したあとはどうしたらいいですか？
A.
失踪案件は非常にセンシティブです。なぜならば失踪者には失踪しなければならない理由があるからです。
見つかったからといって安易に現地へと行き、接触を試みるのは相手に選択の余地なく追い詰めてしまう原因ともなります。
まずは現状住んでいる居住環境が整っているのかなど俯瞰して事実を捉え、そのうえでどようなアプローチ方法がご相談者様の意思が伝わるのか、という点に重きを置き担当コンサルタントと一緒に考えていきましょう。
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